リアルタイム店舗情報アプリ「NEARLY(ニアリ)」わずか14ヶ月で1万店舗突破!

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リアルタイムに店頭情報が見られるスマホ用O2Oアプリ「NEARLY(ニアリ)」(以下、ニアリ)は2016年2月、スタートからわずか14ヶ月で登録店舗数が1万店舗を突破しました。

1万店舗の内訳。
「ファッション・雑貨」52%
「グルメ・レストラン」18%
「ビューティヘルス」「その他サービス」合計で17%
「食品・飲料」が11%
「その他」2%

ニアリは、株式会社ipoca(本社:東京都中央区、代表取締役:一之瀬卓、以下、「ipoca」)が提供するスマホ用O2Oアプリです。

NEARLY(ニアリ)について

「ニアリ」とは一般消費者が身近な施設や店舗のさまざまな商品情報や、お得情報などを簡単に画像検索で楽しむことができるプラットフォーム型O2Oアプリです。

利用者層は、主に20代~40代の女性で、特定の店舗や施設にこだわりがなく、さまざまな場所で買い物をする「ライトユーザー層」に多く支持されています。

これまで店頭への集客手段であったチラシは、新聞の購読率低下に伴って、集客効果が低下しつつあります。
商業施設や店舗は、チラシの代替としてスマホ用O2Oアプリ「ニアリ」を活用し、地域のライトユーザーを集客することで、売上向上につながることを期待しています。

ニアリ事業は既に収益化を実現

ニアリの主な売上収入は、商業施設からのサービス利用課金によるものです。
サービスの機能向上、商業施設における売上貢献効果の実績などにより、販売単価は上昇傾向にあり、施設あたりの年間利用料は500万円程になりつつあります。

サービスエリアを全国に拡大

これまでのサービスエリアである、関東一都三県と大阪京都神戸以外のエリアからの導入の要望が増加傾向にあるため、提供エリアを全国へと拡大する予定です。
日本の3,000余りの商業施設のうち、全国1,800施設程度でのニアリ導入を目指しています。

現在、ニアリを導入している企業(一部)には以下のような企業があります。
(五十音順、敬称略)
株式会社髙島屋、東京急行電鉄株式会社、東急不動産株式会社、南海電気鉄道株式会社、株式会社丸井、三井不動産商業マネジメント株式会社、株式会社三越伊勢丹プロパティ・デザイン、株式会社丸井、三菱地所リテールマネジメント株式会社、株式会社ルミネ、など。

株式会社ipoca概要

エンドユーザーの再来店を、より手軽により安価に実現するための、技術や市場研究により、ガラケーを用いたO2O販売促進サービス「タッチャン」を考案。

モバイル市場のスマホ移行に対応するため、タッチャンで得たノウハウを活用して、後継サービスであるスマホ用O2Oアプリ「ニアリ」を開発。

リアル店舗の集客から購買までをつなぎ、店舗の売上という具体的な効果が認められるスマホ用販促O2Oアプリとして評価されています。

またニアリを通じて、ipocaは日本最大かつ唯一の店頭情報データベースを有しており、
そのデータベースはYahoo!ロコや関西電力の地域メディア「はぴeみる電」などへ提供されています。