駅やお店に置いてある、無料で受け取ることのできるフリーペーパー。
何気なく手にとっては見るもののこれらは有料の雑誌と同じように、いろんな人の手によって仕上げられ、印刷され、設置されて人の目にさらされます。
当然ここにかかわる人たちはボランティアではなく、その印刷費、営業コスト、設置費用まで広告費から成り立っています。ページをめくるとお店の紹介や、企業広告が目に飛び込んできますね。
読者にとってはフリー(無料)でも広告主や従事している人たちにとっては労働力と、広告費の結晶なんだぞ!という叫びが聞こえてくるような気がします。
いろいろなメディアがあふれる中でそのフリーペーパーに出稿したくなったのはなぜでしょう。
地域密着型のフリーペーパーだから、とか営業さんがお店をひいきにしてくれる顔なじみだから、とか理由は様々でしょう。
ですが広告の本質は、やはり出稿したことで広告主に明確なリターンがあること。
それが継続出稿のモチベーションになるはずです。
リターンがあるだけでは不十分で、効果が明確でなければそれは評価されにくいのです。
出稿直後から客足が10倍になった。それほどのインパクトがあればだれも疑いません。
しかし、肌感覚で何となく増えたような気がする・・・といった程度ではなかなか感謝されづらいはずです。
出稿にかかったコストと比較して効果があった!と感じていただくには効果測定がやはり不可欠なのです。
「かけたコスト分の元が取れた」と示されればまた出稿したいと感じていただけるでしょう。
仮に、元が取れなかったとしても反響を測定し、広告主にレポートすることで訪問する口実も生まれます。
効果測定を行い、報告を行うことでアフターケアも評価されるはずです。反響も薄い、報告もない。それではやがて媒体のブランド力も傷つけられてしまうでしょう。
フリーペーパーではファッション情報やグルメ情報、タウン情報、音楽、映画といったエンターテインメント情報など、ジャンルはさまざまです。
ちなみに、フリーペーパーの総合サイト「フリーペーパーナビ」には1,226誌が登録されています。
また、2017年の発行1回あたりの1紙誌平均発行部数は全体で17.9万部なのだとか。
文芸春秋が過去にフィギュアスケートのメダリスト、浅田真央さんを特集した雑誌「ナンバー」特別増刊号の発行部数が累計20万部に達したと発表しています。
つまり、17.9万部はニュースになるほどの部数なのです。
フリーペーパーは掲載する広告費が収入源ですが、電通が発表している「日本の広告費」2017版によると、フリーペーパー・フリーマガジンの売上は2,136億円。
2017年の総広告費は6兆3,907億円に対し、フリーペーパー・フリーマガジンが占める割合は3.4%。ラジオが2.0%、雑誌が3.2%なのですから、フリーペーパー・フリーマガジンは軽視できない広告媒体であることがよくわかります。
時代は紙メディアからインターネットメディアに移行しているため、「今さら紙メディア?」と思われがちです。
しかし、インターネットでの広告はネットを見る人の興味に紐づけて表示されるため、深層的な新規顧客にはなかなかリーチしません。
一方 紙メディアの場合、たまたま手にしたものに興味深い広告が掲載されていれば購入意欲が刺激され、新規開拓につながりやすいという特徴があります。
つまり、フリーペーパーを上手く活用すれば、ビジネスの味方にでき、受注や問い合わせに効果的に作用してくれるのです。
フリーペーパーに出稿を検討するときは、さまざまなジャンルの中から、リーチしたい顧客が好みそうなジャンルを選びます。
そこからフリーペーパーの対象読者、配布エリア、発行部数や広告料金を比較検討し、掲載すべきフリーペーパーを決定させます。
フリーペーパーを発行している会社には広告の営業マンがおり、直接会うことできめ細かいアドバイスを受けることができるのがメリットです。
わからないことがあれば直接聞き、相談することで、より、ターゲットに対してリーチできるようになります。