新聞に限らずチラシやパンフレットなどの紙媒体。
費用対効果を正しく知るにはどんな方法があるでしょう。
広告を見た人にWeb検索を促すメッセージは、テレビCMなどでもおなじみの手法です。
広告面に「〇〇で検索」という言葉を掲載しておき、そのキーワードを経由して自社サイトを訪問した人数を分析ツールなどで計測すれば、新聞広告によるおおよその集客効果を算出することができます。
Web検索を効果測定に用いることは、スマホ端末やオンラインサービスの利用頻度が高い若年層への広告効果を測る際に有効な手段といえます。
その一方で、検索キーワードは広告を見た人に限らず、たまたま同じキーワードでWeb検索をしてサイトを訪れたユーザーも「広告からの流入」として計上してしまうリスクがあります。
そのため、効果測定の精度を高めるには広告内外からの流入を明確に区別できるようなキーワードを設置する工夫が必要です。
また、読者の年齢層が高めな新聞では、Web検索というデジタルな導線はシニア層には使いづらくて敬遠される可能性もあり、抜群の相性とは言い切れないかもしれません。
広告面にQRコードを設置するのも、集客効果の測定する上で有効な手段です。
固有のオンラインコードを生成できるQRコードであれば、いつ・どの媒体に出稿した広告からの流入であるかを正確にトラッキングすることができます。
また、QRコードを読み取るアプリさえ持っていればキーボード操作をせずに素早くWebサイトに遷移することができるため、新聞広告を見た読者に対してWeb検索よりも手軽な導線としてアピールしやすくなります。
ただし、QRリーダーアプリは全ての携帯端末に標準インストールされているわけではありません。
特にAndroid端末やシニア向けのスマートフォン機種は購入時にQRコードリーダーが備わっておらず、個人でダウンロードしなくては使うことができない機種も存在します。
そのため、QRコードリーダーに親しみがなく、アプリも持っていない読者にとっては、QRコードは「いますぐに使える手段」ではないことを忘れてはいけません。
Web検索とQRコードというデジタルな問い合わせ手段とは対照的に、年齢に関係なく使いやすい導線としては電話番号の掲載が挙げられます。
広告面に問い合わせ用の電話番号を掲載しておけば、
掲載した番号に対して電話を掛けてきた人=新聞広告を見て関心を持った人
と判断することができます。
新聞以外にも使用している電話番号を使ってしまうと、新聞広告からの流入だけを正確に計上できないのではないかという疑問もあるでしょう。
もちろん、一企業が所有できる電話番号数には限度がありますし、電話番号のひとつを新聞広告からの問い合わせ専用にすることは難しいかもしれません。
このような悩みに応えるために、コールトラッキングというサービスが存在します。
コールトラッキングサービスは、広告媒体と問い合わせ電話を紐づけることによって広告効果を測定するサービスです。
通信キャリアから電話番号を購入せずとも、特定の広告媒体専用の電話番号を発番し掲載することが可能なため、自社が広告出稿している媒体数と同数の番号を用意し、どの広告から発生した問い合わせなのかを確実にトラッキングすることができます。
自粛時間の増加に伴う新聞への注目度の高まりによって活気を取り戻しそうな新聞広告。
本記事では新聞広告の集客効果を測定する方法をいくつかご紹介しましたが、何よりも重要なのは新聞広告のターゲットにとって最も使いやすい問い合わせ手段を用意しておくことです。
たとえば広告代理店のツアー広告は、若年層よりもシニア層に向けた広告といえます。
そのため、広告に掲載する問い合わせ手段もシニア層にとって親しみのあるものであることが大切です。
シニア読者が広告を見た際にその場で電話を掛けられるコールトラッキングサービスであれば、より高確率な問い合わせアクションを期待できますし、広告掲載日や発行地域ごとに電話番号を変えることでより高精度な効果測定をすることができます。
国内初のコールトラッキングサービス事業者として、弊社ではさまざまな事例をご紹介しております。
GoToトラベル再開に合わせて新聞広告への出稿を検討している広告代理業者様
コロナ禍で広告予算が縮小し、マーケティング戦略にお悩みの企業担当者様
ぜひ一度コムスクエアまでお問い合わせください。