フリーペーパーなどの紙媒体で、広告枠を上手に売り切る代理店がやっている工夫とは？

WEBやSNSを使った宣伝や集客は、少し勉強するだけで自分でもお金をかけずに発信できるとして企業やお店でも取り組まれています。

広告効果や反響を振り返り、施策から改善のヒントをみつけるきっかけとしても活かされています。

しかし、ネットユーザーに向けて発信するネット広告は、スマホやパソコンを日常的に使用している方々にしか届けられません。

「ネットに触れる機会に乏しく、地域密着型のフリーペーパーを読む習慣のある40~50代に情報を届けたい」

「地元のお客さんへの認知を広め、来店頻度を高めたい」

当てはまる業種の方は考えてみてください。

どのように広告を打つのが効果的でしょうか？

地元の新聞折込や、フリーペーパーに掲載すると近隣の生活者に情報を届けやすいことは簡単に想像がつきます。

これは情報を届けたい対象と、フリーペーパーの読者層がマッチしていると考えられるためです。

広告の原則は、ターゲットに届きやすい形で響きやすい訴求を発信できることです。

ネット広告では届きにくい層にもフリーペーパーやポスティングチラシならリーチできることもありますが、発行部数やエリアによっても影響力に差があります。

そのため、掲載価格にも違いがありますが、広告効果として適正価格だったのか判断がつきにくいという問題があります。

WEB広告の世界では、キャンペーンごとの効果や、パフォーマンスを示す指標をしっかり追いかけていく考え方が当たり前になっていますがフリーペーパーやチラシの場合、反響を正確に把握する方法が確立されていなかったため、目標に対する結果についてもあいまいに濁されてきたきらいがあります。

WEB広告には成果（クリック）に応じて課金がされる、つまり表示した回数分だけお金がかかる従量型の広告が浸透しています。

広告主にとっては、効果があった分にだけ支払いが課せられるため納得しやすい料金システムです。

フリーペーパーやチラシの広告枠は物理的に数が決まっておりその枠が販売されます。

広告枠は掲載できる権利なので、仮に効果が全くなかったからと言ってディスカウントされるわけでもありません。

効果がわからなければ、いい買い物ができたのか、そうでなかったのかがわかりません。

効果がわからなければ、購入することが正解なのかそうでないのか判断することが難しくなってしまうのです。

フリーペーパーや、チラシにおいても広告効果を可視化できなければ、今日では買い手に断る理由を与えてしまうことにもなりかねません。

オフラインの広告においても計測をしっかり行うことこそがWEB広告主流の現代でも重要な要素なのです。

◆紙媒体の広告枠を売るために

新聞や雑誌、フリーペーパーなどは印刷してしまえば、取り返しがつきません。

WEBのようにデータを差し替えれば済むわけではありませんので、入稿の締め切りはシビアです。

広告枠申し込みの締め切りが近くなれば、広告代理店はリミットに追われ足元を見られることもあるでしょう。

できるだけ適正な価格で、締め切りまで余裕をもって広告枠を売り切ってしまうのがベストですがなかなかそううまくはいかないものです。

広告主も、広告代理店側の事情や締切のサイクルも知っているので多少の駆け引きはあるでしょう。

そんな時、売り手である広告代理店にも、買い手である広告主にもお互い納得のいく落としどころがあるとすればどこでしょうか。

答えのひとつには「成果課金型」が挙げられると思います。

前述のWEB広告でもふれたように反響一件に対してコストが発生する仕組みです。

媒体側が魅力ある誌面を提供できず、読者の反応が悪ければ広告効果にも影響があります。

逆に媒体が話題になればなるほど、注目度は増し広告効果も高まります。

広告効果の件数や質をカウントでき、反響に対してのコスト分を請求する契約ならば耳を傾けたい広告主もいるはずです。

「それって、１件も問い合わせ来なかったらタダってこと？」

そんな質問が返ってきたら、しめたものです。 

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